医療保険では契約が満期になったり、病気やケガの時に受け取れる給付金というものがあります。そんな医療保険の給付金ですが、非課税の場合と課税の場合があります。
税金は所得税・住民税、相続税・贈与税などの税金になるのですが、どのような場合に税金がかかってきて、どのような場合に税金がかからないのでしょうか？考えてみましょう。
非課税の給付金と課税の給付金
医療保険の給付金には課税のものと非課税のものがあります。ここではそれぞれどのような給付金がどちらのグループに区分されるのか？を調べていきます。
- 非課税の給付金
入院給付金・通院給付金・手術給付金・特定疾病(三大疾病)保険金、リビング・ニーズ特約保険金、介護保険金(一時金・年金)、疾病(災害)療養給付金、障害保険金(給付金)、特定損傷給付金、がん診断給付金などの病気・ケガが起こった時の給付金に関しては、そのほとんどが非課税となっています。
- 課税の給付金
死亡保険金、生存保険金、満期保険金、解約返戻金には、税金が課せられます。額によってはとても大きな額になりますので、税金のことも念頭に入れておくようにしましょう。
様々な形の税金
課税される給付金に課せられる税金の種類は様々です。その税金の種類によって、税率が変わってきますので、どのような税金がかかってくるのか？ということを知っておくべきです。
たとえば、相続税の課税対象である死亡保険金を年金形式で受け取るならば、2年目以降の年金は雑所得となり所得税の課税対象となるのです。
贈与税の場合も同様です。
変わってくる税金の種類
医療保険に加入する前には、給付金にどのような税金が課せられるのか？ということをきちんと知っておきましょう。課せられる税金の種類は、保険金・給付金の種類・契約者・被保険者・受取人の関係など、様々な要素が関係しています。
また非課税の医療保険・がん保険・介護保険でも、受け取った給付金が相続財産となる場合には相続税が課せられることになります。知らなったでは済まされないことなので、しっかりと把握しておきましょう。
バランスの良い医療保険への加入を
医療保険には、思ってもいないところで税金が課せられることもあります。受け取れるはずの金額が税金で少なくなる可能性もあります。満期で受け取れる給付金などのケースは、所得税などに影響を及ぼすこともあります。
できるだけ損しないような医療保険を選びましょう。確実な保険選びには保険相談サービスに登録すると、より多くの情報を得ることが出来ます。