日本においてどの公的医療保険制度に加入していても、病院などで支払うことになる事故負担割合は同じです。病院などで何気なく支払っている治療費ですが、どのような計算方法がとられているのかを知ることで、医療保険はどのようなものを使用すればいいのか？を判断する基準とすることになります。ではさっそく、医療機関で支払うことになる自己負担割合について調べていきましょう。
年齢によって決まるのが自己負担割合
自己負担の割合は年齢によって変化してきます。区分としては以下の通りです。
- 未就学児・・・ 2割
- 6歳～69歳・・・ 3割
- 70歳～74歳・・・ 2割
- 6歳～69歳・・・ 3割
- 75歳以上・・・ 1割
ただし70歳の高齢者は、収入によっては3割負担となることもあります。
また子供については、年齢区分がもうけられていますが、市区町村などによっては乳幼児医療費助成制度が整備されているところもあります。そのために助成金などを受けることが出来るために、自己負担の割合について、そこまで気にする必要がないケースも多いです
有効期限のある健康保険証と高齢受給者証
サラリーマン家庭の場合には、会社の健康保険が自動的に更新されていくために、有効期限などについてあまり心配する必要はないでしょう。
しかし国民健康保険の場合は、有効期限は1年間になっています。有効期限が切れてしまうと、100％自己負担となってしまうので、気を付けておきましょう。75歳以上の方が加入することになる国民健康保険高齢受給者証などにも有効期限がありますので、十分に注意が必要です。
自己負担が高額になった時には？
入院、手術などで自己負担額が高額になってしまうこともあるでしょう。
そのようなときに知っておきたいのが、高額医療保険制度があるということです。この制度で一定の額以上を自己負担額として支払った場合には、払い戻しを受けることが出来ます。年齢や年収などによって、払い戻し額は決定されます。
保険制度をしっかりと知って医療保険を選ぼう！
日本では保険制度がしっかりと整っています。そのため比較的病気になっても、金銭面で安心することが出来るといえます。しかし万が一の場合、または保険適用外の治療になってしまったときなどに備えて加入しておきたいのが医療保険です。
ただし医療保険には自分にぴったりと合うプランがなかったり、無駄が多かったりします。自分に合う医療保険を選ぶためにも、保険制度の自己負担などをしっかりと知っておくことが大事です。医療保険なら保険相談サービスに登録することで、より自分に合っている保険を選ぶことができますよ。